コロナウィルスの影響により、日本国内では「在宅ワーク」「リモートワーク」と言われる家の中で仕事をする態勢が一気に広まりましたが、仕事の環境が変わってから、進捗は如何でしょうか。
「このまま家で仕事していたい!」と思う方や、「会社のオフィス環境があまりにも良かった!」など、あらゆる意見や希望があることでしょう。
リモートワーク(在宅勤務)は、効率が良いとも聞きますが本当にそうなの?と思う方も少なくありません。
今回は、家で仕事ができる在宅勤務が、果たしてどういった点で効率が良いと言われるのか、コロナにより影響が出た働き方をまとめています。
コロナが収束および、コロナに怯える必要がなくなった時にどんな働き方が良いのか悩んでいる方や、仕事の働き方が分からなくなってきた方は特に必見です。
【現在も継続中?】コロナ影響で在宅ワークに変わった職種は約30%
コロナが2020年の2月頃に爆発的に広まり、1年と半年が経った今、日本での在宅ワーク率は「25.1%(2019年)」です。
これは総務省と東京都産業労働局の調査によりますが、2017年ころから比べると20%以上増えていきており、コロナが広まる前からテレワーク導入をしていたようです。
とはいえ、在宅勤務、在宅ワークやテレワークなどあらゆる呼び方があれど、さまざまな呼び方により、日常生活のあらゆるところで「家で仕事をする」という概念が定着しつつあります。
ちなみに、東京都での在宅ワークの普及率は50%弱です。
順位 | 都道府県 | 普及率 |
1 | 東京都 | 49.1% |
2 | 神奈川県 | 42.7% |
3 | 千葉県 | 38.0% |
4 | 埼玉県 | 34.2% |
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20 | 宮城県 | 14.0% |
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47 | 山口県 | 4.7% |
47番目の普及率は山口県であり、上位にある4県は緊急事態宣言の対象でもあるので、どの地域よりも多めコロナの影響を受けていることもわかりますね。
落ち着いてきたアメリカでは現在も在宅勤務が継続している
ワクチンが広まり、コロナの感染も落ち着いてきて今ではマスクで生活をしているアメリカでは、2020年から現在まで、約7,500万人の雇用主や労働者が在宅ワークに働き方をシフトしました。
一部の専門家の間では、雇用主と労働者の両者が「テレワークが効果的」と、企業成長の可能性があることを論じたため、今はコロナ前の働き方に戻れないというような発表をしました。
「仮想での作業の取り決めが従業員の職務遂行能力と市民行動に悪影響を与える可能性があるという懸念が残っていますが、在宅勤務は従業員の有効性のこれらの重要な側面を本当に防げていますか?
在宅勤務は、知覚された自律性を介して直接的および間接的に、タスクおよびコンテキストのパフォーマンスと積極的に関連していることがわかります。これらの有益な効果は、社会的文脈の2つの側面に左右されます。リーダーとメンバーの交換と、同僚と上司の間での規範的な適切性のシグナルです。」
この発表を受けたことや、リモートワークを経験したアメリカの企業では、オフィスでの働き方もOK、在宅勤務でもOKという「ハイブリッドモデル」としての働き方が必要になると話題にもなっています。
【メディア調査を分析】20代の約7割が事務所出社に戻りたいって本当?
一方日本では、20代の約70%が事務所やオフィスへの出社に戻りたいという調査結果が出ていることを知っていますか?
毎日ではないものの、定期不定期問わず、週1回以上は出社したいという結果になり、75.4%の人が出社を希望しているのです。
つまり、リモートでの働き方も需要はありますが、アメリカと同じような「ハイブリッドでの働き方」の需要が高まっているということになりますね。
【調査引用元:【20代の意識調査】テレワークでの勤務を希望する人は7割を超えるものの、テレワーク希望者の75.4%は「週1回以上の出社」を希望!出社したい理由は「対面のほうが相談…】
在宅勤務で得られたメリットやデメリット
約70%が出社を望んでいるわけですが、在宅勤務を経験して得られたメリットや改めて出社が良いとわかった、在宅勤務をする上でのデメリットはどんなことがあげられるのでしょうか。
メリットとデメリット、それぞれを確認してみましょう。
業務効率や生産性を上げるなどのメリットは在宅だからこそできたこと
在宅で勤務することによって、多くの人が「出退勤時間も仕事の時間」であったり、「自宅だからこそ集中できる」というようなメリットも少なくありません。
他にも、
- 育児や介護の両立ができる
- 勤務地の制限がないからこそ引っ越ししやすかった
- 仕事の時間が自由
- 職場の人間関係がないから楽
など、「家で過ごすこと」が苦ではなかったり、自由に仕事したい、自分のペースで仕事したいという場合は、在宅での勤務は天国だと感じる方も多かったのではないでしょうか。
また、仕事の都合で引っ越しをしたけど、実は引っ越ししたくなかったという方も在宅勤務にすることにより、住居の縛りがなくなるため、比較的自由に仕事を続けられるので、ハードルが低くなった方もいます。
一方で在宅だからこそ改めて感じたデメリット
今まで出勤を当たり前のようにしてきたからこそ、「出社をすること」は疑問を抱かず入社するなら会社にいくことは普通というように思っていた方もいるのではないでしょうか。
在宅だったからこそ感じたデメリット、つまり出社することが良いと感じたことは主に次の4つが上げられます。
- 仕事とプライベートの切り替えができず、自己管理が難しかったので12時過ぎまで仕事してしまった
- 孤独を感じてしまいコミュニケーションが取れなくなった
- 見えないからこそ正当な評価を受けられない感じがあった
- オフィスの環境が良かったからこそ姿勢が悪くなってしまった
など、主に「出社すること」が苦ではなかった方や、「対面での仕事」がしやすいと感じている方にデメリットを感じていることがあったようです。
また自宅での勤務体制を整えておらず、環境が良くなかったこともデメリットのひとつと思う方も多いです。
在宅勤務は、「出退勤時間」がないからこそ、交通関係を考える必要がなく、都内であれば満員電車などに遭遇することもないので、ストレスを感じずに仕事のスタートを切れた方も少なくはありませんが、「終わりの時間」の切り替えがないからこそ、超過残業になってしまっていた方もいました。
自己管理が難しい方や、律しながら仕事が出来ないという場合も含めて、出社することが向いていると考えていた方は、在宅勤務が難しかったのかもしれません。
【今だからこその仕事術】コロナの影響を受けた今、生き抜く方法
コロナの影響を受けた今、また在宅勤務から出社型に変わる企業も少なくはありません。
もしくはアメリカの企業と同じような「ハイブリッド型」と称した、在宅勤務と出社勤務とで分かれる可能性も出てきますよね。
もしこれから在宅勤務を導入することがあった場合や、出社勤務に戻る場合でも、共通して求められることは「自己管理能力」と言えます。
今までであれば、体力に基づいた自己管理能力を求められてきましたが、コロナの影響を受けた今、私たちビジネスマンに求められる「自己管理能力」とは、
- 一日のタスクでの自己管理
- 勤務時間での自己管理
- 全体のプロジェクトなどでの自己管理
など、あらゆる面での自己管理があげられます。
在宅勤務だから成果物のみでの評価しかないという方も少なくないのですが、キャリアアップを目指すのであれば出社勤務かどうかに限らず、管理能力の有無も重要視する必要があるのです。
まとめ|コロナ渦での仕事術は自分次第
在宅勤務か、出社での勤務か、それともハイブリッド型の勤務か、今まで「出社」の選択が多かった社会人の勤務方法は時代が変わるにつれて、新たな働き方が生まれてきます。
そんな中で、私たちが生き抜く術を上げるとするならば「あらゆる面での自己管理能力」であり、在宅(リモート)、オフィスでの勤務に問わず能力を上げる秘訣でもあるといえるでしょう。